Vol. ３

ＷｅｂＭＤの苦悩：医療業界オンライン化（２）

前回は、病院の側から医療現場のオンライン化についてほんの少し触れてみました。今回はそれより大きな視点に立って、業界全体の動向について、ひとつのスタートアップ会社の浮き沈みを通 して書いてみることにします。

米国では分野に限らず、ビジネスのコンピュータ化が進んでいるので、どんな小さな病院でも会計管理、スケジュール管理などの効率化が図られています。ところが、それらはまだスタンドアローン（コンピュータ単体）の状態を脱しきれておらず、各病院と保険会社のやりとり、たとえば患者が本当に保険に入っているかの照会、診察・治療に対する保険会社からの認可、費用の払い戻し等の折衝は、まだ大部分ファックスや郵便など、書面で行われているようです。

実はこれらの事務手続きには驚くほど多くの労力を使っており、米国の保険会社全体で、年間700億ドル（約7兆円）も費やされているという統計があります。もしこれら手作業の一部だけでもオンライン化すると、保険会社にとって実に多大な節約になると考えられています。病院側にも当然同じことが言え、ここに医療業界全体の無駄を省くという大事業、もしくはビジネスチャンスが控えていると、以前からいろいろな会社が改善を試みています。
また、改善すべきことは何も保険会社と病院間の事務手続きばかりではなく、病院と患者、また保険会社と被保険者の間にもシステム化が求められています。たとえば、患者に関するカルテ、レントゲン写真、過去の病歴などの情報をオンライン化し、担当医の診療をやりやすくする。また、患者がいつでも自己の情報にアクセスし治療に自発的に参加できるようにしたり、病院を替わった場合、新しい病院が以前の病症の記録を自由に手に入れたり、と情報共有の場とする。
一方、保険会社・団体では、病院、開業医、患者に対し治療や処方薬の補償範囲を明示したり、被保険者の健康を推進するため、医学情報提供や簡単な相談の窓口となったり、とオンラインの可能性は広がります。
こういった自然発生的な要求からだけではなく、行政の点からも、1996年に制定されたHealth Insurance Portability and Accountability Actという、病院の患者への情報公開義務を定めた法律などが、医療業界におけるデジタル情報共有を目指したオンライン化に拍車をかけています。

このような状況に生まれたWebMDという会社は、医療現場効率化の旗手としては代表的なひとつと言えます。この会社のＷｅｂサイトWebMD.comは、医療関係者や一般消費者に向け多岐にわたる医療・健康情報を無料で提供するポータルとして、DrKoop.comなどの類似サイトを大きく引き離し、常に医療分野一位の人気を保っています。
今年2月には、最大のコンペでAOLなどとも提携していたOnHealth.comという健康情報サイトを買収し、医療関係のＷｅｂサイトとしてまず皆の頭に浮かぶのがWebMD.com、というくらいにまで知名度を確立しました。ひと月にこのサイトを訪れる数は、250万人と言われます。
しかし、会社の事業内容はそればかりではなく、インターネットを利用した医療分野の効率化という大きな柱のもと、一般消費者、病院、開業医、保険会社をメンバーに持ち、病院と保険会社間の事務手続き改善、病院と患者間の情報共有などを目指して活動しています。

OnHealth社買収以前からこの会社は複数の会社の集合体と言え、前身は、シリコンバレーに1995年に設立されたHealtheon社と、ジョージア州アトランタに本社のあるWebMD社でした。
Healtheon社の創立者は、インターネットブームの立役者でありNetscape社の創始者のひとりでもある、ジム・クラークです。彼は元スタンフォード大学のエンジニアリング教授で、コンピュータ・グラフィックスのチップを開発し、映画ジュラシックパークの恐竜を映像上可能にした、Silicon Graphics社（現名称SGI社）の設立に寄与した人としても有名です。
Healtheon社もWebMD社も、インターネット上での医療事務処理システムの構築と目指しているものは同じだったので、昨年5月に合併の運びとなりました。そして、今年2月には、最大のコンペであったニュージャージー州のMedical Managerという病院事務ソフトウェアの会社を買収し、その後ソフトウェア会社を中心として計12社の吸収合併を経て、医療分野のドットコム会社として確固たる地位 を手に入れました。名称もHealtheon/WebMD社からWebMD社とし、単一性を強調させるものにしました。

しかし、新生WebMD社としての事業実績は必ずしも芳しくなく、役員だったジム・クラークの退陣、全米で6100人いる従業員の中から1100人を解雇し221箇所のオフィスのうち65箇所を閉鎖するという発表、また11月中旬に報道された予想以上に大きかった第3四半期の赤字、と悪いニュースが続きました。業績不振の理由は、立て続けに行われた吸収合併による財政的負担や組織再編成の難しさにもあるようです。
けれども、そればかりではなく、医療事務オンライン化を浸透させる上での業界の敷居の高さも指摘されています。

これまでWebMD社は、インターネットを媒体として、現状の種種雑多な診療に纏わる事務手続きのフォーマットを業種を超えて統一化し、医療分野全体の効率化やそれに伴う業績向上をうたってきました。しかしこれがかえって、病院・個人開業医の現場や多くの事務処理をかかえる保険会社から、今まで使い慣れていたシステムと違う未知のもの、新たな設備投資を生むもの、また事務関係の職を脅かすものとして煙たがられ、推奨するアーキテクチャ（基本概念）がなかなか広まらなかった、という厳しい現実に直面 せざるを得なかったようです。
現ＣＥＯのマーティー・ワイゴッドによると、今年第3四半期に医療分野で行われた5億ほどのコンピュータ事務処理のうち、インターネットを介しておこなわれたものは、わずか1400万件のみだったという状況です。
これではWebMD社にとって朗報とは到底言えず、今後はインターネットにこだわらず、既に広く医療分野に受け入れられている旧来のデータ交換システム（今年1月に買収したEnvoy社のもの）を前面に押し出してマーケットシェアを獲得し、これを基に更なるオンライン効率化を推進する、とワイゴットは経営方針転換を発表しています。これだと既に、全米4500の病院、25万の開業医、900の保険会社にバックエンドのシステムとして受け入れられているという実績があり、ユーザー開拓を一からやり直す必要がありません。また、ユーザーに目新しいテクノロジーとして鼻から嫌われる心配も少なくなります。
度重なる吸収合併に労力を取られ、新生WebMD社として目的の遂行にかなりの支障があったわけですが、試行錯誤の末、今後の経営課題は明確になり、あとはそれに向かって実行という段階まで漕ぎ着けたようです。

しかし、業界の敷居の高さ、風当たりの強さは、何もWebMD社自体の経営方針の甘さのみに起因しているわけではなく、新しい会社が既に確立された業界に参入し、今までのやり方や常識を変更しようとすると必ずぶつかる障壁でもあるようです。新参者はなかなか仲間として受け入れてもらえないのです。
11月中旬に発表されたニュースによると、米国内医療保険会社の最大手7社（Aetna、Cigna、PacifiCare他）が、医療事務サービスのジョイント・ベンチャーを設立したのです。
MedUniteと呼ばれるこの新システムは、まさにWebMD社が提唱してきたように、インターネットによって保険会社と病院・開業医間の照会・会計事務処理の簡略化を実現しようとするものです。医局だけではなく、処方箋薬局や各種検査室の事務処理もカバーされ、これにより今まで何週間もかかっていた保険会社からの払い戻しが、数日でできるようになる、というメリットがあります。
しかも、被保険者には何の手続き変更や負担もないし、既存の関連ビジネス（たとえば医療・健康商品の小売業や宣伝で収入を稼ぐ医療情報Ｗｅｂサイト）を脅かす心配もないので受け入れられやすい。また、サービスに参加するとしている大手保険会社7社は既に合計6千万人の患者数を確保している、とWebMD社には脅威とも取れる内容です。
今までWebMD社のようなインターネット関連スタートアップ会社達が苦労して新しいシステムを売り込みに行っていた先の大手保険会社達は、実は陰で独自の仕組みを立ち上げようとしていたわけです。

MedUniteの実現は早くとも来年6月からという計画ですが、実現が多少後手に廻っても業界大手が数やコネにものを言わせて勝つのか、それとも先発隊のWebMD社が今までの実績を踏まえて善戦するのか、医療業界オンライン前線は、今後活動が更に活発化するようです。

先日WebMD社退陣後初めてマスコミのインタビューに応じたジム・クラークは、San Jose Mercury紙上、こう回顧していました。"僕達は業界に精通していないという点で、少しうぶだったのかもしれない。医療業界は驚くほど政治が物を言う世界だった。僕はもう二度とこの分野にはチャレンジしないだろう。"
また、カリフォルニア大学バークレー校のビジネス・スクールの学生たちに向け、こうも語ったそうです。"これからビジネスの世界に飛び出していく君達に贈れる教訓は、非能率的に見えるすごく大きな業界があっても、それが必ずしもビジネスとして狙うべき最適分野であるとは限らない、ということだ。"
インターネットの立役者として尊敬を集めるクラークにとって、WebMD社での過程は "長い、辛い道のりだった" そうです。しかし、これに懲りることなく、今後は遺伝子リサーチやデジタル写真分野などのテクノロジー・スタートアップ会社に対して、相談相手やベンチャー・キャピタルとして務めていきたいということでした。

ジム・クラークを欠いたWebMD社の今後の活躍振りは、シリコンバレーのスタートアップから大きく発展していった会社のひとつとして注目に値します。また、保守的とも言える巨人、医療業界を相手に、どこまで改革の旗手たり得るのか、彼らのビジネスは新たな段階に突入しているようです。

夏来 潤（なつき じゅん）

Vol. ２

e-Prescription（オンライン処方箋）：医療業界オンライン化（１）

日本ではちょっと考えられない事かもしれませんが、米国では医者の字がとてもきたないというのは周知の事実です。まさにミミズが這ったような字を書く医者が（特に男性医師の中では）過半数のようです。普通の職業なら、それもジョークの種で済まされますが、こと医者に関して言えば、人の命を預かっている以上、笑うに笑えない深刻な問題です。

もともと医者は、目の廻るような数の外来患者と接しカルテを書いたり、入院患者の術後経過などをレポートしたりと書き物が多い職業で、時間がないばかりに書きなぐりをする習性がついた人も多いようです。しかし理由はどうであれ、医者が書いたものを、あとで看護婦や処方箋薬局などの他人が読んで理解不能だったら、重大な事故に繋がりかねません。
実際テキサスの病院で昨年起こった事故で、４２歳の男性が亡くなり、医者を相手に裁判沙汰になったというのがあるそうです。この男性は心臓の痛みを訴えていたので、担当医師はIsordilという薬を一日あたり８０ミリグラム処方したそうですが、薬局がそれを読み違えて、Plendilという高血圧の薬を一日あたり８０ミリグラム出し、間違った薬を飲んだ患者は心臓発作で亡くなりました。実は、Plendilの一日可能摂取量は、１０ミリグラムだったそうです。裁判の結果、担当医師は数千万円の損害賠償を遺族に支払うよう陪審員から命令されました。
米国国立科学アカデミーに属する医学会（Institute of Medicine）によると、医者と看護婦などの医療関係者との筆記上のミスコミュニケーションを含む医療ミスで、毎年９万８千人ほどの命が奪われているということです。これを重く見て、クリントン政権は議会に対し、医療ミスを追放するよう病院を取り締まり、医療ミスの実態を世間に公開することを義務図ける法律を制定すべきだと要請していたそうですが、行政側はいつも後手に廻り実態になかなか追いついてはいないようです。
また、米国医学協会（American Medical Association）は、過去十年にわたって、医者は字を読みやすく書くように、またそれができない場合は、処方箋は活字体で書き、どうしてこの薬を処方するのかを追記するようにと指導してきたそうですが、残念ながら処方箋事故がなくなるまでには至っていないようです。

このような状況の元、最近になって現れたのが、オンライン処方箋です。シリコンバレーのお膝元であるサンノゼ市（San Jose）と近隣の市で開業している病院のネットワーク、サンノゼ・メディカルグループと、ライフガードという保険会社が中心になって開発したシステムで、コンピュター音痴の医者でも簡単に使えるというのがうたい文句のようです。
パソコン端末だけではなく、ネットワーク・カードを使って、医師が普段スケジュール管理などに使っているＰＤＡからもシステムにアクセスできるようになっており、診察室で患者と話しながら簡単に処方箋を作成することができます。また、そのデータは、ネットワークを介し病院内の処方箋薬局まで届き、患者が診療室を出て薬局に着く頃には、既に準備万端に整っているという嬉しいシステムです。今まで紙に書かれた処方箋を薬局に提出し、それから長いことそこで待たされるというのが常識でしたが、この待ち時間も大幅に削減され、発熱や腹痛など諸症状の患者や乳飲み子の患者を連れている親などに、特にありがたい制度のようです。
また、医者にとっても良くできたシステムで、患者の病気、症状に合わせて、処方可能な薬が自動的にリストされ、患者の入っている特定の保険が効くものにはニコニコマーク、保険外のものにはしかめ面マークが付くようになっています。このメディカルグループでは複数種の保険を取り扱っているので、このシステムのお陰で、各保険がどの薬をカバーするのかチェックする手間が省けます。また、患者の薬に対するアレルギー情報や、過去の服薬履歴が記録されており、アレルギー反応を起す可能性のある薬を避けることができるようになっています。
薬局にとってもありがたいことに、もう読みにくい処方箋を無理して解読したりすることがなくなります。これは勿論、患者の安全上喜ぶべきことではありますが、病院にとっても、薬局がいちいち医局に電話し担当医をつかまえ、何と書いてあるのかと聞くことがなくなるので、人件費の削減にも一役買っています。実は、処方箋についての薬局から医師への質問電話が、薬局の効率低下を招き、今までかなりの税政圧迫になっていた病院も少なくないそうです。

しかし残念ながら、このような画期的なオンライン処方箋は、まだ世間に広く使われているわけではありません。そこで、医者のお粗末な手書き問題を重く見た病院の中には、伝統的なオフラインの解決策を採用しているところもあります。医師のための書き方教室です。
ロスアンジェルス（Los Angels）にある有名な病院、シダーズ・サイナイ・メディカルセンター（Cedars-Sinai Medical Center）では、先日３時間の夜間書き方教室を開き、５０人ほどの白衣や手術衣をまとった医師が、紙と鉛筆を持って参加したそうです。ふたりのお習字エキスパートが先生になり、まず開口一番、小学校１年生になったつもりで、今まで習得した手書きに関する知識はすべて捨て去るように、と授業を始めました。エキスパート曰く、読みやすく書くコツは、くるくるとうずまきや輪にせず、子供が書くように、単純に四角と棒を使って書くこと、とのこと。
以前からこの病院では、看護婦が医師のあとを追っかけ、患者のカルテや入院チャートの解読を迫らなければいけないので、患者の治療に支障をきたすと苦情が多かったし、医者の方は、ひっきりなしにかかる薬局からの電話で応対に疲れたと訴える人が多かったそうです。前記のテキサスでの不運な事故にあったように、最近は薬の種類も増え、似たようなつづりの薬品はいくらでもあるという状況も悪影響を及ぼしているようです。
書き方教室を開くに至るまでにはそれなりの紆余曲折があり、病院側では、医者の手書きがどれだけひどいのかという実態を自覚させるため、"これを解読したら高級ホテルのお食事券進呈" と銘打って、病院の医師が書いたカルテの一部を内部ニュースレターに載せたそうです。未だに誰もこの賞品を獲得できていないとか。

前述のサンノゼ・メディカルグループでは、患者や薬剤師ばかりではなく、医師の間でもオンライン処方箋の評判が良いそうで、今後は処方箋に限らず、カルテやＸ線写真など診療全般もデジタル化して逐次アクセスできるようにしてほしい、と過半数の医師が希望しているようです。またこれらデジタルデータを、インターネットを介して患者に公開できるようになれば、患者が治療に対し積極的に参加できるようになると考える医師も多いようです。
処方箋のオンライン化はそのための第一歩と言えますが、診察、治療に纏わるあらゆる事務処理をシステム化することで、仕事が簡潔になり安全性が高まるのであれば、医療業界全体で現状以上のペースでの改善が広く求められていると思われます。医師向けの書き方教室を開くよりも、病院のデジタル化を進めそれに親しむためのハンズオン教室を開く方が、長い目で見ると話が早いような気がしないでもありません。

次回はパート２として、オンライン化に纏わり、最近の医療業界では何が起こっているのかを追ってみたいと思います。

夏来 潤（なつき じゅん）

Vol. １

先月末１０月３１日は、ハロウィーンでした。今では日本でもかなりポピュラーになってきた風習ですので、ご存知の方がほとんどだと思いますが、米国では仮装パレードやパーティー、お化け屋敷、そして、子供達の Trick or Treat（トリック・オア・トリート：お化けや魔女などに仮装して、お菓子をおねだりして家々をまわる）で皆が浮かれる一日です。
子供だけではなく、仕事場に仮装をしていく人もあり、オフィスの仮装コンテストで賞金を狙うため、何ヶ月も前から何に扮するか計画している大人達もたくさんいます。

この日は元来キリスト教とは異なる由来を持っているので、敬虔なキリスト教徒の中には、ちょっと複雑な気持ちでこの日を迎えている人もいるようですが、それでも大部分の人にとっては一年のうちでもっとも楽しい日のひとつです。

もともとハロウィーンは、ケルト人の新年からきているようです。グレゴリオ暦では１０月末にあたるのですが、この日は人間と霊魂の世界の垣根が一番薄くなり、死んだ人の魂がうろうろと徘徊する時だと信じられていました。
キリスト教が世界に広まり、異教徒ケルト人の間にも新しい宗教として受け入れられる過程で、このケルトの新年とカトリックの教えが融合し、ハロウィーンが誕生しました。ケルト人が信じていた霊魂、お化けや怪物は、カトリックの聖人の魂ということになり、１１月１日の万聖節（諸聖徒・殉教者の霊を祭る日）の前の日ということもあって、Halloween（Eve of All Hallows：すべての神聖な者の日の前夜）として広く伝わるようになりました。
しかし、単なるお遊びの仮装であっても悪魔や魔女、お化けや怪物など良からぬ ものに扮したり、実際に霊魂の世界を崇拝し儀式を行う人がいたりと、オカルト的な要素を否定できないので、一部のキリスト教徒には、ハロウィーンに対して眉をひそめる人もいるようです。

由来はどうであれ、大多数のアメリカ人にとっては、堅苦しいこと抜きで仮装やアフターファイブのパーティーで楽しめる一日だし、子供達にとっては、お菓子がいっぱいもらえる嬉しい晩であることには変わりはありません。

子供達は Trick or Treat で存分に楽しめるわけですが、それを受け入れる側としては、毎年どんなお菓子をどれだけ用意すればいいかと、ちょっと頭を悩ませます。
あまり多く用意しても、後で自分では食べられないくらい余ってしまうし、少なすぎると子供達が来てもドアを開けられないので、悪いと思いながらも電気を消して居留守を使う羽目になるし、結局、余ったお菓子は仕事場に持っていくという方針で、多めに用意するのがいいようです。オフィスに置いておくと、一時間もしないうちにエンジニア達がきれいにかたづけてくれます。

また、最近は健康にうるさい人が多いので、チョコレートやキャラメル類の糖分が多いものは嫌われるかな、と選ぶものにも気を使います。チョコレート会社も糖分や脂肪摂取量を配慮して、一口サイズの Fun Size（ファンサイズ）と銘打って、小型のチョコレートバーをハロウィーン用の袋詰めにして販売するようになりました。ひとつずつの大きさはごく小さいので、これだと肥満が気になっている子供にも大丈夫かなという大義名分が立ちます。
ちなみに、２０個ほどのミニチョコレートバーが入って、スーパーではひと袋２ドル（約２２０円）という安さで売られていました。

また、お菓子は個別包装しているものでないと安全衛生上受け入れられないので、そういう点でチョコレートバーは便利で安心な商品です。親切心で健康的な手作りクッキーなどを用意しても、自家製のものには何が入っているかわからないとして、親達が捨ててしまいます。
毎年ハロウィーンにはいろんな事故が起きているようで、今年のニュースでは、電化製品などの箱に入っている乾燥用シリカゲルだとか、個別包装された顆粒便秘薬などが子供達のお菓子の入れ物に入っていたということでした。便秘薬を間違って食べた子供は病院に行くはめになったとか。
その他、チョコレートバーを開けてみたら、包みの中にマリファナが入っていたなど、信じられないことが起きるので、親達も子供が何をどれだけ食べて良いか、チェックを怠ってはいけないようです。
ハロウィーンの晩だけひとつ、ふたつ食べさせて、後のお菓子は捨ててしまう親も少なくないようです。日本では食べ物を粗末にしてはいけないと、捨てることに抵抗を感じますが、ハロウィーンのお菓子には、ゲームの戦利品的な感覚があるようです。

実は、Trick or Treatは子供達だけではなく、親達にとっても楽しみなことがあります。子供がまだ小さいと、グループで行動していても必ず親が後ろについて廻るのですが、お陰で自分の近所にどんな人達が住んでいるのか、またどんな暮らし振りをしているのか、垣間見ることができます。

今年のハロウィーンでそんな親達に人気があったのは、シリコンバレー発祥の地、パロアルト（Palo Alto）にある、スティーブ・ジョブス（アップル・コンピューターの最高経営責任者）の家と、スティーブ・ヤング（アメリカンフットボールチーム、サンフランシスコ49ersの前クウォーターバック）の新婚家庭だったそうです。
彼らの家の前に長い列が出来上がっているのを見て、子供達は効率を求めて他に行こうとしているのに、親達が子供の袖を引っ張って、順番待ちをさせていたとか。

スティーブ・ジョブスの家では彼の奥さんが、またスティーブ・ヤングの家では彼自身が子供や大人達の相手を嫌がりもせずしていたそうですが、さぞかし疲れたことだろうと他人事ながら、同情してしまいます。
サービス精神旺盛なアメリカ人は、単にお菓子を配るだけではなく、ひとりひとりのコスチュームをめでたり、ご近所さんと一言二言交わしたりと、にこやかに応対しなければいけないからです。それが一晩中続いたら、顔の筋肉が硬直しそうです。
ちなみに、この二軒とも対面を気にしてか、配ったお菓子は健康的なカロリーバーの類だったそうです。

こういう有名な方々にとっては、来年あたりはシリコンバレーを離れて他でハロウィーンを過ごす、というのも妙案だと思います。

夏来 潤（なつき じゅん）